収益性、信頼性を最大限実現した太陽光発電所を作るために | 用地情報収集編 用地の現況確認

テクニカルインフォ
2017年06月5日

用地情報収集編  用地の現況確認

太陽光発電所設置工事に伴い、選定すべき用地は
建設コスト、維持管理費用ができる限り収益確保面で
有利になることを重視するとともに、敷地周囲の障害物などによる
日陰が用地内に投影しないことなど、いろいろと検討すべき点がございます。

そうした中で、先ずは登記されている情報だけでも、
その土地がどのような用途で使われ、どういった地盤で、
どのような地歴があり、現況や周辺環境、インフラ整備状況等も
できる限り把握することが、一般的に重要になってきます。
法令編にてご紹介した内容と多少重複・関連したものがございますが、
以下に原則として太陽光発電所の用地としてお勧めしないものを挙げております。

[地目]

田、畑、牧場、池沼、山林、墓地、境内地、水道用地、用悪水路、ため池、
堤、井溝、保安林、公衆用道路、鉄道用地
→地目によって太陽光発電所設置に向かない土地がございますので、
大前提として確認必要です。

[地盤]

・地下水位が高く、地盤沈下の恐れのあるもの
・地盤が周辺河川や海岸よりも低く、浸水などの水害の恐れのあるもの
・地盤が軟弱で十分な各設備の基礎地盤耐力が得られないもの
・極端に水はけが悪く、常に用地内に溜まり水があるもの
→ボーリングデータ等の地盤調査結果があれば、これらを判断できるかと思います。

[地歴]

・前用途で土壌汚染の可能性があり、土壌汚染対策法に伴い
工事に多くの制限があるもの
→法令編でも、ご紹介させていただいたように
土壌汚染対策法に伴い工事ができない土地もございますので、
 必ず確認が必要です。

[現況]

・土地の権利関係が極端に複雑であるもの
・当該土地に第三者の抵当権等が設定されているもの
・当該施設を建設するために、開発行為となりまたは許可を必要とするもの
・当該敷地内で発生する産業廃棄物(伐採後の樹木や土砂など)が、何らかの制限
によって場外に搬出処理できないもの
→上記は法令が絡み工事できないような現況です。
建設コストを検討する際にも、現況確認は必要です。

[周辺環境]

・過度な塵埃を発生させる形跡があるもの
・過度な 火山灰・黄砂・花粉 などが発生し堆積する形跡のあるもの
・積雪が 1m以上あるもの
・沿岸に近接していて、強風時または台風時に用地内に潮が被る形跡のあるもの
・建築基準法告示弟1458号及び同第1454号に定められる基準風速において、
 38 m/s を超えるもの
・過半に樹木が生育し、伐採および伐根を要するもの
・当該敷地内または敷地周辺に日射量に大きく影響する障害物があるもの
・標高が 1,000m を超えるもの
→法令により工事が禁止もしくは許可・申請が必要であったり、
 周辺環境により、せっかく設置工事完了した太陽光発電所に
 悪影響を与える等の懸念が考えられます。

[インフラ]

・発電設備の系統連系を行う配電設備が、当該敷地境界からの延長で 1km を超えるもの
・発電所における測定データー等を外部転送するための通信インフラが、当該敷地
 周辺に敷設されておらず、インフラ整備に莫大な費用を要するもの
・道路法上の接道がないもの
→工事が出来なかったり、建設コストに大きく影響する場合があります。

上記はお勧めしない事例になりますが、あくまで原則的なものなので、
十分な対策等が施されている計画で、法令に定められた申請手続き等が
完了した状態であれば、太陽光発電所設置するにあたって問題ございません。

序盤に収集すべき用地情報だけでも、
これだけの要素を検討せねばなりません。
これらの情報を得て、初めて割付けや発電シュミレーションを
行うための序盤準備が整ったというところでしょうか。

先ずは登記簿内容を始めとして、ありとあらゆる手段を駆使して
「地目」、「地盤」、「地歴」、「現況」、「周辺環境」、「インフラ」について
できる限りの詳細情報を把握しておきましょう。

進めていかれる中で御不明点がございましたら、わたくしどもも
助言できますので、お気軽にお問い合わせください。

次回は「簡易割付け」についてご紹介いたします。